2025年版オフィスビルを探している人が知っておくべき日本国内の最新情報③

さて、第3弾はサステナブルなオフィスへの注目について、解説していきたいと思います。

近年、オフィスビルの選定基準に「環境配慮」や「サステナビリティ」が加わりつつあります。企業のESG意識の高まりや、従業員のウェルビーイング重視といった社会的背景を受け、脱炭素やZEB対応を掲げる最新オフィスへの関心が高まっている状況なので、本稿では、2025年以降に登場するサステナブルオフィスの特徴と、注目される理由について考えます。
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オフィス選定における企業の判断基準の変化

オフィス選定における企業の判断基準は、大きく変わりつつあります。

従来は立地や賃料、築年数などが主な要素でしたが、近年では「サステナブル性」や「環境配慮」が意思決定に与える影響が高まっています。2025年以降に竣工を予定している東京都心部の大型オフィスビルにおいても、脱炭素やZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）を意識した設計がスタンダードとなりつつあり、環境に優しいオフィスビルが続々と登場しています。

三井不動産の「東京ミッドタウン八重洲」や三菱地所の「常盤橋タワー」などは、最新の環境性能を備えた代表的な物件です。これらのビルでは、省エネ性の高い設備の導入に加え、再生可能エネルギーの活用やCO₂排出量の可視化、グリーンビルディング認証の取得が進んでいます。特に国際的なESG評価が高まる中で、外資系企業や上場企業にとっては、サステナブルなオフィスを選ぶこと自体が社会的責任の一環となっているのです。

従業員への配慮も大きな選定基準に

千代田区平河町のH¹O平河町においては、環境対応だけでなく、共用空間における木材の使用や自然光を取り入れた設計により、従業員の快適性とウェルビーイングの向上にも配慮しています。環境性能だけでなく、働く人の生産性や健康に寄与するオフィス空間が評価される時代へと移行しているのです。

これまで築年数や設備の新しさが物件価値の主な指標でしたが、今後は「どれだけ地球と共生できる設計であるか」がビルの魅力を左右する要素となります。特に若年層の従業員がSDGsやサステナビリティへの関心を高めていることから、人材採用や定着といった観点でも、サステナブルなオフィスの価値は無視できません。

このような動向を受け、不動産デベロッパー各社は環境配慮型のビル開発を一層強化しており、2025年以降に竣工するオフィスビルの多くがZEB Ready認証やCASBEE評価で高スコアを目指す姿勢を見せています。今後は、テナント企業側も自社のESG戦略に合致した物件を選ぶ傾向がさらに強まり、サステナブルオフィスの需要は一層高まっていくと考えられます。

専属ライターの考察

サステナブルなオフィスの台頭は、マーケティングの視点においても、企業ブランディングの重要な武器となり得ると私は考えています。環境に配慮したオフィスを選ぶ姿勢は、顧客・投資家・採用候補者といった多様なステークホルダーに対して、「持続可能な経営を実践している企業」という印象を与えることができます。この観点は、従業員目線が主となっていた従来のテレワークや在宅ワークとは異なるとも考えられます。

また、ウェルビーイングを意識した空間設計は、従業員満足度の向上やパフォーマンス改善につながり、内部からのエンゲージメント強化にも貢献します。サステナブルなオフィスは単なるコストではなく、「社会的意義」と「企業価値向上」の両面において投資対効果が期待できる存在であり、今後のオフィスマーケティング戦略において、強力な差別化要因となるでしょう。今後、そのような観点を重視する企業が、求職者や顧客、取引先などから選ばれる企業となる可能性も大いにあると私は見ています。