グロス面積とネット面積の違いとは?面積でオフィスを選ぶ際のメリット・デメリットや注意点も解説!

グロス面積とネット面積の違いとは?面積でオフィスを選ぶ際のメリット・デメリットや注意点も解説!

オフィスを借りたいけれど「グロス面積」と「ネット面積」の違いが分からないとお悩みではありませんか。そこで本記事ではそんなお悩みを払拭すべく、グロス面積とネット面積の違い、面積でオフィスを選ぶメリット・デメリットや注意点について解説します。この記事を最後までお読みいただき、間違いのないオフィス選びにお役立てください。

ネット面積とグロス面積の違い

ネットは「実質」、グロスは「全体」を意味するニュアンスの用語です。ネット面積とは、専有面積のことであり、実際にオフィススペースとして使用できる有効面積のことです。ネット面積には、オフィス家具や什器を配置する場所が含まれ、共用部分は除外されます。そのため、ネット面積で表示された物件は、実際にオフィスとして使用できるスペースが明確に把握できます。
一方、グロス面積とは、廊下やエントランス、トイレや給湯室などの共用部分も含めた面積のことです。グロス面積には、常時オフィスとしては使わない廊下やトイレなどの共用部分も含まれます。そのため、グロス面積で表示された物件は、ビル全体の規模感や共用部分の充実度がわかりやすい反面、実際に使用できる面積について把握しづらいことが特徴です。これらの違いは、オフィスの使用計画やコスト管理に影響するため、それぞれの違いをしっかり理解して選ぶ必要があります。

ネット面積で表示された物件のメリット

オフィスの面積表示には、ネット面積とグロス面積の2種類があります。ここでは、ネット面積で表示された物件のメリットについて解説します。

実際に使える面積が明確に分かる

ネット面積では、実際に使える面積が明確に分かります。ネット面積で表示された物件は、共用部分などを除いた面積で表しているため、オフィスのレイアウトを想定しやすく、体感的な広さと一致しやすいことが特徴です。特に、限られたスペースで作業効率のよいレイアウトを組みたい企業にとっては、使えるスペースが正確に把握できる点は大きなメリットになります。

費用対効果を把握しやすい

ネット面積は、オフィスの賃料に対して実際に使用できる面積を明確に表しているため、費用対効果の把握に役立ちます。ネット面積が分かることで、支払う賃料と実際の使用面積が適切に吊り合っているかを比較できるため、賃料が高すぎないかを判断する材料にもなります。無駄な支出を抑え、適切なオフィス運営を志す企業にとって、ネット面積を把握できる点は大きなメリットです。

正確なレイアウトを計画しやすい

ネット面積は、オフィスのレイアウトを計画する際にたいへん役立つ指標です。ネット面積が表示された物件では、使用可能なスペースがはっきりしているため、オフィス家具や什器、会議室や休憩エリアのレイアウトを具体的に算出できます。また、オフィス内の動線や空間効率を最大限に活かす設計がしやすくなり、従業員の働きやすさや生産性向上にも貢献します。

ネット面積で表示された物件のデメリット

ネット面積で表示された物件には、さまざまなメリットがありますが、いくつかのデメリットも存在します。ここでは、ネット面積で表示された物件のデメリットについて解説します。

共用部分の詳細が把握しづらい

ネット面積は、オフィス専有部分のみを表示面積に含めるため、廊下やエントランス、トイレや給湯室といった共用部分の広さがわかりづらくなります。ネット面積が表示された物件では、ビル全体の共用施設や空間の利便性を正確に評価するのが難しくなる場合があります。そのため、共用部分の利便性や快適さを賃料に算入する際には、物件資料には載らない箇所に対する詳細な調査が必要です。

総面積が不明確になる

ネット面積で表示された物件の場合、オフィスビル全体の規模感や、実際に使用できる空間の全体像を把握しづらい点がデメリットです。特に、他のテナントと共有して使用するスペースの広さや使用状況が気になる際には、総面積が表示されていないため、全体像をつかみづらくなる場合があります。

共用部分に応じた評価が難しい

ネット面積のみを見てオフィスの賃貸を検討する場合、共用部分の広さや利便性が不明確なため、物件全体の価値を正確に評価するのが難しくなります。共用部分を含めた利用価値や、実際に働く際の利便性を十分に把握できない場合、長期的に見たオフィスの費用対効果に影響が出る可能性もあります。

グロス面積で表示された物件のメリット

オフィスの面積表示には、ネット面積とグロス面積の2種類があります。ここでは、グロス面積で表示された物件のメリットについて解説します。

共用部分の充実度を評価しやすい

グロス面積では、共用部分も含めた面積で表示されるため、ビル全体の施設や共用部分を評価しやすくなります。グロス面積で表示された物件は、廊下やエントランス、トイレや給湯室、会議室やエレベーターホールなどの共用部分も物件に含まれることで、共用部分をどれだけ有益かを把握しやすいのが特徴です。共用部分が充実しているオフィスビルであれば、賃料以上の価値を享受できるため、福利厚生やビルの快適さの向上にも繋がります

会議室などの共有施設を利用できる

グロス面積で表示された物件では、会議室やラウンジなどの共有施設も表示面積に含まれているため、オフィス内に専用スペースを確保する必要がなく、スペースの有効活用がしやすくなります。特に、ビルに複数の会議室が用意されている場合には、これらの共有施設を必要に応じて使用することで、賃料を考慮した費用対効果の向上に繋がります

ビル全体の規模感を把握しやすい

グロス面積は、共用部分を含めた建物全体の面積を表しているため、ビル全体の規模感を把握しやすくなる点がメリットです。特に、大規模なオフィスビルでは、広い共用スペースやジムなどの福利厚生施設が整っているため、全体としての機能性や利便性などの価値を評価しやすくなります。入居するビルのイメージやステータスが企業のブランディングに繋がる場合には、グロス面積の表示が有益な情報となります。

グロス面積で表示された物件のデメリット

実際に使える面積を把握しづらい

グロス面積では、面積に共用部分が含まれるため、実際にオフィスとして使える専有面積を把握しづらくなるというデメリットがあります。賃料に対して、実際に利用できるスペースが少なく感じられることもあり、効率的なレイアウトの計画やスペースの活用が難しくなることもあります。これにより、物件選びの際には、正確な専用面積を確認する必要が生じます。

コストパフォーマンスが悪くなる可能性

グロス面積に基づく賃料設定では、共用部分も含まれているため、実際に利用しないスペースに対しても賃料を支払うことになります。これにより、特に共用部分をあまり活用しない企業にとっては、コストパフォーマンスが悪く感じられることもあります。賃料に対してどれだけ実用的なスペースを確保できるかが不明確になるため、慎重に検討する必要があります。

使わないスペースにもコストがかかる

共用部分が充実していても、実際には利用しない設備やスペースが含まれることがあります。たとえば、共用ラウンジや大型会議室があっても使用頻度の少ない場合、それらのスペースに対する賃料が無駄に感じられることもあります。特に、共用部分の設備やスペースをあまり使用しない企業にとっては、無駄なコストを負担するリスクがあります。

オフィスを選ぶ際の注意点

ここまでは、それぞれネット面積とグロス面積で表示された物件のメリットとデメリットに触れてきました。ここでは、オフィスを選ぶ際の注意点について解説します。

使用可能なスペース

オフィスを選ぶ際、使用可能なスペースに関して、いくつかの注意事項があります。労働安全衛生法に基づく事務所衛生基準規則によれば、1人当たり10立方メートル(約1.4坪)以上の面積が、オフィスで必要な面積の基準とされています。そのため、従業員1人ひとりの有効面積が、この基準を下回る物件では、オフィスの快適性や生産性が大きく損なわれてしまうかもしれません。また、グロス面積が広く表示されていても、共用部分に多くの面積が割かれている場合、実際にオフィスとして使用できるスペースは狭くなるため注意が必要です。

電気容量

オフィス内の電気容量は、快適なビジネス環境を整えるため見逃してはいけない注意事項です。5人程度が使用するオフィスでは、30~40A程度の電気容量が必要とされています。そのため、内見の際には、分電盤内にあるブレーカーのアンペア数をチェックすることは忘れてはいけません。また、オフィスの面積や、従業員数が増える可能性のある場合には、照明やパソコンなどで使用する電力量が増えてしまうため、あらかじめ余裕のある電気容量を持つオフィスを選ぶことが重要です。

電気料金や清掃料金

オフィスを借りる際には、賃料だけでなく、そのオフィスでかかる電気料金や清掃料金などのランニングコストも考慮してオフィスを選定することが重要です。初めから電気料金が高額に設定されている物件や、定期清掃の頻度によって賃料が変動する物件に入居した場合には、当初の予算に影響を与える可能性があります。そのため、オフィス選定の際には、ランニングコストが明確に表示されているか、賃料に見合ったサービスが提供されているかを隈なくチェックしておく必要があります

空調が個別かセントラルか

オフィス物件では、空調設備が個別空調かセントラル空調かによって、利便性やランニングコストに大きく影響します。個別空調の物件では、オフィスごとに温度調節できるため、オフィス内の温度を適切に管理しやすいのが特徴です。一方で、セントラル空調の物件では、温度調節が一括管理されているため、曜日や時間帯によってはオフィス内が暑すぎたり、反対に寒すぎたりする可能性があります。

OAフロア下の配線方式

OAフロア下における配線方式の違いは、オフィスのレイアウトや配線の自由度に影響を与えます。OAフロアには、フロア下に配線を通すタイプとフロア上部の溝に配線を通すタイプがあります。どのOAフロアを導入するかは、使用するIT機器の数やレイアウト変更の頻度、床の形状によって異なります。いずれのタイプも、OAフロアが導入されたオフィスでは、フロア上に配線が入り乱れた状態になりづらいため、後から配線を増設したり、レイアウトを変更したりしやすいのが特徴です。

フロアの耐荷重

オフィスを選ぶ際に、フロアの耐荷重は忘れてはいけないチェック項目です。特に、重量の大きい什器やサーバーラックなどを設置する場合、フロアがその重量に耐えられるかのチェックを怠ると、フロアに歪みやくぼみが発生し、機器の転倒や故障などを引き起こしてしまいます。そのため、既にOAフロアが設置された物件を内見する際には、設計図面などの閲覧を求めることが重要です。

天井高

天井の高さは、オフィスの空間デザインにおいて重要な要素です。天井が低過ぎると閉塞感や圧迫感を感じ、従業員の居心地や快適性に悪い影響を与えてしまいます。一般的には、オフィスで必要な天井高は2.6m以上とされています。天井からの圧迫感は、無意識にストレスを与えやすく、結果的に業務効率を下げてしまいますので、内見の際には、忘れてはいけないチェック項目です。

携帯電波の入り具合

オフィスを内見する際には、電波の入り具合も必ずチェックすることをおすすめします。各携帯会社の携帯端末が問題なく使用できるか、電波が入りづらくなる場所はないかを細かくチェックすることが重要です。電波が入らない場所のあるオフィスでは、業務に影響を及ぼす可能性があります。特に、来客が多い企業では、相手方のビジネスにまでも支障を及ぼす可能性もあるため注意が必要です。

エレベーターの台数や待ち時間

エレベーターの台数や待ち時間は、従業員の働きやすさやオフィスの快適性に直結する要素です。エレベーターの台数が少なく、通勤時やお昼の時間帯での待ち時間が長いビルは、業務効率に悪影響を及ぼす場合もあります。特に、高層ビルでは、エレベーターの混雑具合をチェックすることは必須の事項です。

耐震性

近年では日本各地で地震が頻発していることもあり、より安全な環境を求めて耐震性の高いオフィスビルが選ばれるようになってきています。オフィスビルを選ぶ際には、1982年以降の「新耐震基準」を満たしているかどうかだけでなく、地震の揺れに耐える「耐震構造」、建物の揺れを抑える「制震構造」、揺れを伝えにくくする「免震構造」といった、地震に備えて対策している建物なのかをチェックすることも重要です。

ビルの開放時間

ビルの開放時間も業務に影響を及ぼす重要な要素です。正面エントランスは何時まで開放されているか土日や夜間の出入りは制限されているかビルの出入りは24時間できるかなど、ビルの開放時間が業務スタイルに合っているかどうかをしっかりチェックしましょう。

まとめ

この記事では、ネット面積とグロス面積の違い、各面積のメリットとデメリット、オフィスを選ぶ際の注意点について解説しました。
ネット面積は、実際に使用できる専有面積を示し、費用対効果を把握しやすくレイアウトを計画しやすいのが特徴です。
一方で、共用部分の情報が不足しがちで、全体の面積が曖昧になる場合もあります。
グロス面積は、共用部分を含めた全体の面積で、ビル全体の規模感や共用施設の利用が明確に把握できますが、実際の専有面積がわかりづらく、コスト面での効率が悪くなる場合もあります。
オフィス選びでは、電気容量や空調、フロアの耐荷重、携帯電波の状況、エレベーターの台数など、多くの要素を考慮することが重要です。
これらのポイントを確実にチェックすることで、事業に最適なオフィス環境が選べるに違いありません。

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